抵抗勢力とはこう向き合う!~VUCAの時代を乗り切る秘訣~

テレワーク

これまでに、私自身が組織の中の人としても、コンサルタントとして組織を支援する立場としても、業務改善/改革には何度となく挑戦してきました。

VUCAと言われるこの時代、何か行動を起こしていかなければ、未来を切り拓いていくことはできません。

しかしながら、こうした新しい取り組みをするとき、ほぼ必ずと言って良いほど“抵抗勢力”となる人が現れます。

組織の中には、大きな変化をなかなか受け入れられない人もいる、これはもはや付きものです。

さて、この記事では、変わりたがらない人たち、変わることに抵抗して足を引っ張ろうとする人たちに対して、どのように対応していったら良いのかについて考えてみましょう。

目次

抵抗勢力には向き合わない

抵抗勢力とはあえて向き合わない戦略もあります。

これは決して悪いことではありません。

企業として存続していくため、より成長していくためには、「みんなで仲良くみんなで一歩」のような小学校と同じことをしていたのではダメな場合もあります。

あくまで目的は企業の存続と成長です。

割り切って進める場合には、より上位の人の力、権限を借りて、バリバリ進めましょう。

それが結果として組織のためだったりすることがあるのも事実なんです。

抵抗勢力にしっかり向き合う

人材

さて、そうはいっても、抵抗勢力をバッサリ切り捨てて進めるかと言われれば難しい局面もあります。

やはり抵抗勢力と向き合っていくとなった場合、3通りの対応方法があります。

①とにかく相手の想いに寄り添う

抵抗勢力の方の特に中心人物に、

「これこれこういう理由、今の状況、背景、想いがあって、こんな新しいことをやっていきたい」

ということを時間をかけて粘り強くコミュニケーションします。

決して打ち負かすということをしないようにしなければいけません。

相手を受け入れ、自己開示をし、ディスカッションします。

こうした能力が鍛えられると思えば、この難局を乗り越えられるかもしれません。

②期間限定で協力をお願いする

「まずは1カ月だけでいいので、新しいやり方を試してみましょう!」

というように、期間限定の提案をします。

さらに、

「もし1カ月経ってうまくいかないようであれば、そのときは元に戻しましょう!」

と、加えることも効果的です。

このときのポイントは2つあります。

1つ目は、期間を決めで取り組んだ上で、必ず振り返りをすることです。

そのときは、上長や関係者を入れてチームでしっかり振り返りは行います。

なんとなく結果が出て、なんとなくうやむやに期間が終わってしまうのは最悪のパターンです。

うまくいったこと、うまくいかなかったこと、向き合うべきことなどを組織内で必ず共有しましょう。

2つ目のポイントは、できるだけ多くのメンバーを巻き込むことです。

「今さら新しいことはやりたくない!」

と最初は猛反発されても、やって見たら意外に仕事がラクになったりして受け入れられることがあります。

期間を決め、小さな成功体験を積み重ねていくという、ひとつのアプローチです。

③興味のない範囲でガシガシやる

既存の業務を新しいやり方に変えていくのではなく、新規業務に新しいやり方を取り入れていく方法です。

例えば、若手を中心にITを使った営業スタイルを試してみる。

営業のベテラン勢や抵抗勢力から、

「ITはよく分からないし自分はできそうにないから勝手にやって」

という声が上がってきたらそれはチャンスです。

声の大きい抵抗勢力の人たちの興味ないところで新しいことを起こし、むしろこちらが新しいやり方で大きな成果を出せば良いのです。

結果として、組織としては成果を上げられる方のやり方にシフトしていくことになります。

これは、「向き合わない」アプローチとも違い、どうやって虎の尾を踏まないで済むかを考えるということです。

おわりに

いかがでしたでしょうか。

これまでプロジェクトをご一緒させていただいたお客様の中にも、抵抗勢力にお悩みの人はたくさんいました。

それぞれ、状況に応じてこれらのアプローチで解決してきています。

ぜひご参考になさってください。

また、自社固有の状況に合わせたアドバイス等をお求めの方は、遠慮なくお問い合わせください。

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この記事を書いた人

大原 健佑のアバター 大原 健佑 株式会社GEMBAコンサルティング 代表取締役社長

大手容器メーカーでPETボトルの設計開発、新工場立ち上げ、品質管理、開発プロセス改善などに携わった後、製造業向けコンサルタントへ転身。現在は主に中小製造業を対象に、「経営と現場をつなぐ」を軸として、業務改善、生産性向上、生産管理、品質管理、ISO9001、DX・システム導入、人材育成などを支援。現場の実態を踏まえながら、経営課題の整理から具体的な改善活動の実行まで伴走しています。

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