新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るう中、日本においても働き方をのものを見直さなくてはならない事態に直面しています。
これまで、日本の労働生産性が世界各国と比較して低いことには折に触れて紹介してきましたが、今回、働き方を見直すにあたって選択肢から外せない“テレワーク”について、経営者と従業員のそれぞれの立場から見たメリットについて紹介していきます。
もちろんメリットばかりではありませんが、何事も良いところに目を向けないと進化しませんからね！
目次
テレワークによる経営者のメリット
まずは、経営者から見たテレワークのメリットを紹介します。
経営者メリット①：コストダウン
まず、直接的には、テレワークで従業員がオフィスに来なくなりますので、それまでは当たり前のように支給していた従業員のオフィスまでの交通費が不要になります。
そして、オフィスに人がいなくなりますので、従来は人がいるからこそ使用していた水道光熱費も不要になります。
そもそも、ビルなどにオフィスを構えていることが多いと思いますが、そのオフィスの賃料もなくなります。
これらは全て固定費の削減に繋がりますので、月々の支払いが減るという意味で、直接的で大きな効果と言えますね！
経営者メリット②：人財の確保
従来は、オフィスに“通う”ことを前提に採用を考えていたため、必然的に“通勤圏内”に人材が絞られてしまっていました。
ところが、オフィスに通う必要がないため、勤務地や居住地に縛られない採用活動が可能になります。
地理的に自社の近くの人だけでなく、遠く離れた場所の人財もターゲットにできるようになります。
また、自宅に一定の時間いる必要がある人にとっては、働く機会が拡大されたと言えるでしょう。
そんな人の中にも当然優秀な人材はたくさんいます。
それまでは、結婚退職や子育て退職、介護退職などがあった現実から解放され、自宅でも働ける環境を作ることで、離職率の低下が見込め、長期的な組織の成長につなげることも可能になります。
経営者メリット③：生産性向上
テレワークができる業務というのは、基本的には業務として標準化されている必要があります。
そこで、テレワーク促進の一環として、業務標準化による仕事の効率化を図る必要が生じてきます。
テレワークを可能にする業務設計をすることで、従来と比較して効率的な業務プロセスが描けることでしょう。
さらに、マネジメントを工夫しなくてはテレワークを継続的に行うことは不可能です。
マネージャー層がこれまでのマネジメントの在り方を見直すことて、従業員のモチベーションの高め方や組織としての成果の出し方を試行錯誤しながら、マネージャー層自身も成長し、組織としての生産性向上が実現できるのです。
テレワークによる従業員のメリット
従業員のメリット①：通勤時間を自由な時間に
通勤する時間が不要になり、その時間を仕事に充てることができるようになります。
仕事に充てるだけでなく、家族と過ごす時間も増やすことができますし、趣味や好きなことに使える時間に充てることもできます。
人生の中で貴重な時間を、自分の好きなことに使うことができるようになるのです！
従業員のメリット②：ストレスフリー
都市部の通勤で電車を利用している方は、満員の通勤電車に乗らなくて良い、ということは時間以上に大きなメリットかもしれません。
さらに、職場ではいろんな雑音や集中力を阻害することが起こりえた環境であった人にとっては、好きな時間と場所で働くことができるというのはモチベーションを保つ大きな要素なのかなと思います。
オシャレな喫茶店でも良いですし、開放的な公園かもしれません。
気分がすっきりする、あるいは気分が盛り上がる場所や時間を自分で選べることで、仕事をする際に起こりえたストレスから解放されます。
従業員メリット③：仕事着や外食の削減
通勤の際の外見が気になるがためにスーツなどに気を使って着替えていた方は、そんな服を用意する費用がいらなくなります。
通常、作業着などの仕事着はともかく、通勤の服装は自費ですよね。スーツなどは特に、安くない買い物になっていましたが、その費用負担がなくなるのです。
あるいは、仕事着がダサくてテンションが下がっていた人もいるかもしれませんが、そんな仕事着にかかる費用が不要になります。
ビジネスバッグもいらなくなりますね。
私用ではあまり使えないにも関わらず、こちらもけっこうな費用を自ら負担して購入していた方にとっては、大きな費用的なメリットと言えるでしょう。
おわりに
今回は、テレワークのメリットについて紹介してきました。
もちろんデメリットや実現に向けた課題があることは事実です。（これはまた別の機会に紹介していきます。）
テレワークは、これから模索するべき“新しい生活様式”に対してあくまでも手段の一つではありますが、こういったメリットに目を向けながら、このメリットを生かす働き方を考えてみるのも良いのではないでしょうか。
この機会をチャンスと捉え、真の働き方改革を実現していく参考にしていただければありがたいです！
