抵抗勢力とはこう向き合う!~VUCAの時代を乗り切る秘訣~

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抵抗勢力とはこう向き合う!~VUCAの時代を乗り切る秘訣~

テレワーク

これまでに、私自身が組織の中の人としても、コンサルタントとして組織を支援する立場としても、業務改善/改革には何度となく挑戦してきました。

VUCAと言われるこの時代、何か行動を起こしていかなければ、未来を切り拓いていくことはできません。

しかしながら、こうした新しい取り組みをするとき、ほぼ必ずと言って良いほど“抵抗勢力”となる人が現れます。

組織の中には、大きな変化をなかなか受け入れられない人もいる、これはもはや付きものです。

さて、この記事では、変わりたがらない人たち、変わることに抵抗して足を引っ張ろうとする人たちに対して、どのように対応していったら良いのかについて考えてみましょう。

抵抗勢力には向き合わない

抵抗勢力とはあえて向き合わない戦略もあります。

これは決して悪いことではありません。

企業として存続していくため、より成長していくためには、「みんなで仲良くみんなで一歩」のような小学校と同じことをしていたのではダメな場合もあります。

あくまで目的は企業の存続と成長です。

割り切って進める場合には、より上位の人の力、権限を借りて、バリバリ進めましょう。

それが結果として組織のためだったりすることがあるのも事実なんです。

抵抗勢力にしっかり向き合う

人材

さて、そうはいっても、抵抗勢力をバッサリ切り捨てて進めるかと言われれば難しい局面もあります。

やはり抵抗勢力と向き合っていくとなった場合、3通りの対応方法があります。

①とにかく相手のに寄り添う

抵抗勢力の方の特に中心人物に、

「これこれこういう理由、今の状況、背景、想いがあって、こんな新しいことをやっていきたい」

ということを時間をかけて粘り強くコミュニケーションします。

決して打ち負かすということをしないようにしなければいけません。

相手を受け入れ、自己開示をし、ディスカッションします。

こうした能力が鍛えられると思えば、この難局を乗り越えられるかもしれません。

②期間限定で協力をお願いする

「まずは1カ月だけでいいので、新しいやり方を試してみましょう!」

というように、期間限定の提案をします。

さらに、

「もし1カ月経ってうまくいかないようであれば、そのときは元に戻しましょう!」

と、加えることも効果的です。

このときのポイントは2つあります。

1つ目は、期間を決めで取り組んだ上で、必ず振り返りをすることです。

そのときは、上長や関係者を入れてチームでしっかり振り返りは行います。

なんとなく結果が出て、なんとなくうやむやに期間が終わってしまうのは最悪のパターンです。

うまくいったこと、うまくいかなかったこと、向き合うべきことなどを組織内で必ず共有しましょう。

2つ目のポイントは、できるだけ多くのメンバーを巻き込むことです。

「今さら新しいことはやりたくない!」

と最初は猛反発されても、やって見たら意外に仕事がラクになったりして受け入れられることがあります。

期間を決め、小さな成功体験を積み重ねていくという、ひとつのアプローチです。

③興味のない範囲でガシガシやる

既存の業務を新しいやり方に変えていくのではなく、新規業務に新しいやり方を取り入れていく方法です。

例えば、若手を中心にITを使った営業スタイルを試してみる。

営業のベテラン勢や抵抗勢力から、

「ITはよく分からないし自分はできそうにないから勝手にやって」

という声が上がってきたらそれはチャンスです。

声の大きい抵抗勢力の人たちの興味ないところで新しいことを起こし、むしろこちらが新しいやり方で大きな成果を出せば良いのです。

結果として、組織としては成果を上げられる方のやり方にシフトしていくことになります。

これは、「向き合わない」アプローチとも違い、どうやって虎の尾を踏まないで済むかを考えるということです。

おわりに

いかがでしたでしょうか。

これまでプロジェクトをご一緒させていただいたお客様の中にも、抵抗勢力にお悩みの人はたくさんいました。

それぞれ、状況に応じてこれらのアプローチで解決してきています。

ぜひご参考になさってください。

また、自社固有の状況に合わせたアドバイス等をお求めの方は、遠慮なくお問い合わせください。


著者

大原 健佑

出身:長野県長野市 最終学歴:東北大学 工学部 金属工学科 卒
保有資格:中小企業診断士・QMS審査員補/2015 (JRCA登録番号:A22594)(ISO9001審査員資格) ・QC(品質管理)検定1級 ・フォークリフト ・床上操作式クレーン ・玉掛け

ものづくり企業の生産性向上と人財育成を促進する専門家。
「現場が自ら動く!」「現場に任せる!」「業務改善を圧倒的に加速させる!」「技術開発を確実に進める!」をベースに、各ものづくり企業の業務改善プロジェクトに参画し、プロデュースを行っている。